ベラジョンカジノの違法性

ベラジョンカジノなどのオンラインカジノは法律的にプレイしても問題ないのか気になるところです。

実際に2016年にオンラインカジノでプレイした日本人3人が逮捕されました。のちに不起訴になりましたが、オンラインカジノでプレイに関して法律に触れるのかどうか明確にしておきたいところです。

日本は法治国家なので法律によって、違法か合法か定められています。法律により定めらていないものは、原則的に罰せられることがないのです。

そこでオンラインカジノは何故日本でプレイできるのかを考えてみたいと思います。

刑法の賭博罪では次のように書かれています。

第185条　賭博をした者は、50万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは、この限りでない。

第186条　１．常習として賭博をした者は、3年以下の懲役に処する。
２．賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、3月以上5年以下の懲役に処する。

第185条は賭博をしたものを罰する法律、第186条は賭博の場を提供したものを罰する法律です。

ベラジョンカジノのようなオンラインカジノの場合、プレイヤーが賭博をしたもので、ベラジョンカジノが賭博の場を提供したものです。

賭博罪の成立については、必要的共犯または対向犯が適用されるかどうかで判断されます。

ベラジョンカジノとプレイヤーに置き換えて説明すると、賭博の場を提供するベラジョンに賭博罪が適用されると、プレイヤーも賭博罪が適用され罰せられます。

しかし、ベラジョンカジノに賭博罪が適用されないとプレイヤーは対向犯ではないので賭博罪が適用されないのです。

日本の法律は属地主義を適用しています。

属地主義・・・刑法や条例は日本国内に適用する。

ベラジョンカジノはマルタ共和国のライセンス認証の下に海外で運営されており、属地主義をとっている日本の刑法を及びません。

従って、日本の法律では賭博罪はベラジョンカジノには適用されません。

ベラジョンカジノは海外のサーバーを使って、日本国外で運用されていますので違法ではないのです。

日本の賭博罪は対向犯に適用されるので、賭博場を提供するベラジョンカジノで日本人がプレイしても違法とは言えません。

結論は・・・海外で適法に運営されているベラジョンカジノのようなオンラインカジノを日本でプレイする場合賭博罪は適用されない。

属地主義という大原則がある以上、海外のオンラインカジノには日本の賭博罪刑法186条は適用されません。

日本賭博罪は必要的共犯の対向犯なのでベラジョンカジノに日本の賭博罪が適用されない限りは、日本でのプレイヤーにも賭博罪が適用される可能性は殆どないと言えます。

２０１６年にオンライカジノでプレーした３人が逮捕される事件が起きました。

海外のサーバーで運営されているオンラインカジノでプレーした３人が逮捕されたのです。

二人は略式起訴を受け入れて、罰金を支払いましたが、一人は、略式起訴を受け入れず、裁判で戦い、不起訴になったのです。

この略式起訴はオンラインカジノの違法性を争ったものではありません。起訴された後、法廷ではなく、書面審理で早期に罰金が決定されます。

従ってこの二人には前科がつきます。

一方不起訴になった方は、もちろん前科はつきません。

不起訴になった理由は、この方に刑法を適用するのが困難であると検察が判断したからです。

起訴した時点で裁判にまで進めば、不起訴になることは刑法186条に照らし合わせれば、明らかです。

しかし、逮捕した理由はオンラインカジノでプレイする人への何らかの警鐘だったのかもしれません。

ネットでの活動は常にチェックされています。違法行為や違法だと思われる行為は見られて、知られているということを知った上でSNSでの活動をすることが必要です。

オンライカジノの中にはライセンス認証を得ていないものも多数あります。そのようなオンラインカジノでプレイした場合、日本の賭博罪が適用されなくても海外の法律で処罰される可能性があります。

例えばライセンスのないオンラインカジノの存在する国が属人主義（国ではなく人に適用される）を取っていた場合は、プレイヤーにまで処罰が及ぶ可能性があります。

ベラジョンカジノはマルタ共和国の最高峰のライセンス認証を得ていますので安心してプレイすることができます。